Q：もう1人子が欲しいが、将来、教育ローンなどを使わなくても大丈夫な住宅資金は？
【ご相談内容】
（夫婦とも30代、子ども1人（未就学児）、世帯年収900万円）
現在子育て中で、子をもう1人欲しいと思い一戸建て購入を検討しています。2人とも私立高校・私立大学へ進学することも考えられますが、在学中に預金を大きく取り崩さなければならないのか心配です。できれば教育ローンなども使わずにすむような住宅計画にしたいと思っています。
A:ライフプランニングでいくつか進学パターンを想定し、住宅取得額が過大にならないよう調整！
【ご提案とアドバイス】
進学を公立・私立、文系・理系、自宅通学・一人暮らしでいくつか進学パターンを想定し（文部科学省統計を使用）、貯蓄額にどれだけ差ができるか、老後へどの程度影響があるかを具体的な数値で確認し、それに合わせた物件価格・住宅ローン借入額をご提案。
ご相談者様はアパート住まいでしたが、子が2人になることを想定して4LDKの一戸建てを検討しておられました。ご自身が大学卒業後に奨学金の返済で苦労された経験から、「子どもたちには教育費で負担をかけさせず、十分な教育を受けさせたい」という思いで住宅を計画したいとのことでした。
教育費の準備としては投資ではなく貯蓄が原則ですので、児童手当を生活費口座と別にして貯蓄、住宅ローンはボーナス払いをせずに貯蓄するなどをし、そのうえで老後までライフプランニングをして住宅取得額を算出していく、というご提案をしました。
進学パターンにより家計がやや赤字になる年がありましたが、少しの貯蓄の取り崩しですむことがわかったことで安心され、その後の住宅リフォームやお子様への結婚援助金、毎年の家族旅行も余裕をもって対応できるプランニングとなりました。
知っていただきたい大切なこと
教育費で赤字に転落するご家庭が多い！
教育資金はとても大切ですが、「進路が決まるまでお金がいくらかかるのかはっきりわからない」のがやっかいです。まずライフプランニングで現状のまま推移した場合の預貯金残高を確認し、「いつまでにおおよそいくら貯めるか」を検討しましょう。
準備の仕方は、資産が目減りする可能性がある投資ではなく、確実に貯められる預貯金が原則。
